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フィットネス業界の市場規模と近年の動向

近年のフィットネス業界の市場規模・好調理由・求められる人材像などを徹底的に解決します。

 

約3000字:3分で読めます。

 

要するに、

  • フィットネス業界の市場規模は4,500億円で、緩やかな右肩上がり。
  • 有料プログラムが以外と好調
  • 大手各社、ハード面・ソフト面の構築を頑張っている
  • フィットネスクラブも高齢化
  • フィットネス参加率は相変らず3%

 

 

 

■フィットネス業界の市場規模

 

2016年の、フィットネス市場規模は前年比2.1%で、およそ4,500億円であった。(2015年は4,400億円程度)大手含む各社が比較的順調に成長し、個人を見ると増収増益を達成するトレーナーも多く出た。

 

 

■好調だった理由

 

①スクール部門とハード&ソフト面の充実

スイミングスクール部門や受託部門の好調に加え、既存のフィットネス部門もリノベーションやサービスの見直し・拡充、値上げなどの効果、数年前に出店したクラブの入会増などから在籍会員が増えたため、増収を実現するクラブが増えた。

※新規店舗がオープンした場合の収益増は、同時に店舗の固定費(家賃・水光熱費・管理料・人件費など)が掛かるため、純利益増にはなり得づらい。

 

 

②客単価の上昇

ライザップ等の高額な会費のスポーツクラブの台頭や、その他同様のサービスを提供するスポーツクラブが出店してきている事が要因。

※客単価:1人当たりの消費金額等の平均金額。例えば、大手スポーツクラブの場合は、様々な会員種別があるため、客単価が複雑となる。10000円、8000円、6000円の会員種別があり、会員の割合が10000円会員×6名、8000円会員×2名、6000円会員×2名であると客単価は8800円となる。

参考:計算式(10000×6+8000×2+6000×2)÷10

 

③健康意識の向上

体の柔軟性向上の為のストレッチには依然高い重要があり、ストレッチ専門スタジオや・大手スポーツクラブにおいても独自のストレッチサービスが開発されてきている。筋膜リリースを取り入れケアをする消費者も少しずつ増えてきている。

 

スタジオの利用率は世界的にみても依然高い水準にある。特にヨガは、日本では根強い人気があるしヨガ専門店も次々に出店している。また、幅広い層で格闘技系のクラスも人気が高い。

 

その他、ホットヨガ、コラーゲントリートメント、ペアストレッチ、パーソナルトレーニング、加圧トレーニング、ピラティス、デイスパ・エステ、カルチャー系プログラム(例えば、バレエ、社交ダンス、ハワイアンフラダンス)、ネイルケアなど有料のプログラムを受ける人が徐々に増えてきている。また、国民の栄養に対する意識の向上により、プロテインなどのサプリメント(機能性補助食品)を積極的に摂る人が増えてきており、それに付随しスポーツクラブが館内で製造する高濃度水素水などを飲む会員も増えてきている。

 

 会員に支持されていることを示す指標ともいえる利用率も、2015年までは2年連続で低下していたが、2016年は反転した。これは、健康ブームに火が付いた事からであると考えられている。

 

 

フィットネス業界の施策

 

①既存店の改装改築とサービス拡充

潜在需要の高いエリアに立地する既存の老朽クラブを移転新設、または改装をしたり、サービスを見直し・拡充することで、会員定着を図りつつ会員増を実現している。

                              

②スクール事業や受託部門の成長

フィットネス部門以外では、スイミングスクールの入会者の増加、自治体や法人などからの運営受託(※指定管理を含む)などの増加も、増収増益に貢献した。

※指定管理者とは、自治体で運営している総合体育館などの運営を民間のスポーツクラブで行う事である。自治体ごとに運営する会社は異なり、東京都だと、TAC(東京アスレチッククラブ)や東京ドームが有名である。また、受託期間も様々で2~3年の短期契約や、5年程度の中長期、10年程度の長期と期間は様々。運営機関の決定は競売による事がほとんどである。

 

③小規模・目的志向業態の出店増

既存の業態とは異なる、ティップネスが運営しているFASTGYMやフランチャイズのエニタイムフィットネスなどの、24時間営業のスポーツクラブや、サーキットトレーニング系スタジオに加え、新規参入のコンセプトを限定した、ブティックスタジオの出店が注目を集めた。

 

フィットネス業界に求められる人材

 

①新たなビジネスモデルの創造

既存の総合業態の改革・改善も重要であるが、新しいサービスやビジネスモデルの開発が重要である。未来をイメージし、実現できるロードマップを描き、着実に計画を進めていける提案力と論理的思考が非常に重要になっている。

 

②生産性の向上

生産性とは、付加価値向上・新規市場開拓を目指す一方、効率性の向上を追求することで実現するものと言えるが、特に付加価値向上、基本的なオペレーションについては、「標準」の仕組み化に取り組み、将来に向かって品質が漸進的に良くなっていくようにしていくことが求められる。そこでは、デジタル技術の活用も重要となる。

 

③トレーナー・インストラクターの価値向上

どの業界でも人材不足が深刻化していくことは明らかである。トレーナー業界もスタッフをいたずらに増やすのではなく、いかに優秀な人材を確保しなければならない。近年外国人労働者も増えてきており、英語や中国語でのコミュニケーションが出来る人材を増やすことは喫緊の課題となる。その他、スマートフォンアプリの開発やそれに伴うツールの開発も必要になってくる。フィットネス業界で働くためには、トレーニング指導だけでなく、このような開発者も必要になってくる。経営層は、若手の柔軟な発想に耳を傾けて行かなければならないであろう。

 

 

現在の客層

 

2016年は対前年0.7%ほど伸びており、業界史上最高の会員数となった。

総会員に占める中高年層の割合が年々高くなってきている。相対的に、若年層の割合は年々低くなってきている。セントラルスポー●のフィットネス会員の年齢構成比では、50歳以上が56.9%を占める。また、ルネサン●でも50%を占めるまでになった。前年、前々年と2年に渡り落ちた利用率が平成28年は再び上昇へと転じた。

 

 

フィットネス参加率

 

会員数:4,243,793名

参加率:3.34%

平均利用回数:75.4回

消費額:105,401円/(1名当たり)

 

 

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働く人間の層

 

従業員、とりわけパーソナルトレーナー(PT)の求人が増加している。とはいえ、PT1人あたりの収入はまだ低い。正社員、パート・アルバイト、指導員と、数値上はすべての雇用形態において減員傾向が伺えるが、これは小規模店舗が増えていることに起因するものと言われているが、現場ではアルバイトのシフトカットなどが日常的に行われている。

 

正社員の総数:7,454名1店舗当たり6名

パート・アルバイト:33,356名1店舗当たり27名

スタジオ等のインストラクター:34,026名 1店舗当たり28名

 

まとめ

 

国民のフィットネス参加人口が延びないのに客単価が上がっている点、業界全体の成績が上がっているのは、高額クラブが続々出店しているためだと考えられる。つまり、フィットネス人口が増えているわけではなく、大金払える人がちょっと増えただけっていうイメージ。

欧米諸国みたいにフィットネス人口20%なんて、日本には夢のまた夢な訳です。

 

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